仮想通貨には実体がなく、なんとなく怪しいものだというイメージは日本の一般的なイメージとして浸透しているかもしれません。
2018年前半期からは仮想通貨市場全体が低迷期に入り、仮想通貨への悲観的な意見も多く見られます。
しかしそのような中でも仮想通貨に対し前向きな意見を発信する人は存在しています。
アメリカの投資会社BKCM LLCのCEOブライアン・ケリーは2018年6月25日に下落トレンドに転じた仮想通貨市場全体に対し、「ビットコインの終焉を示すものではない」とコメントしています。
ブライアン・ケリーは仮想通貨の擁護論者として知られていますが、決して根拠もなくそのような発言をしたわけではありません。
ブライアン・ケリーの発言の根拠
ブライアン・ケリーは仮想通貨の市場に連続減少が起きているために、トレンドが好転する可能性を指摘しました。
下降トレンドではふとした拍子で価格に回復し、上昇トレンドへと切り替わることがあります。
ブライアンは2018年6月22日に日本の金融庁がbitFlyerやテックビューロ(Zaif)を始めとする国内6か所の仮想通貨取引所に対しマネーロンダリング対策・内部管理体制の不備の改善を目的とした業務改善命令を出したことが、市場の好転に向けてのポジティブな要因となると指摘しています。
また2014年に28億円相当のビットコインを消失させたことで経営破綻をしたMt.Goxが民事再生手続きを開始、同社の保有するビットコインが大幅な値上がりをしたことで当時の被害者への返金をするメドが立ったことも、市場への売り圧力の軽減につながり、市場の好転へつながるとブライアンは発言しました。
フィデリティ・インパクト
2018年10月15日、ボストンに拠点を置く世界有数の独立系投資会社であるフィデリティ・インベストメントが、傘下にフィデリティデジタルアセットサービス(FDAS)という仮想通貨関連事業を設立したことを発表しています。
FDASは機関投資家を対象とした仮想通貨取引プラットフォームやカストディアンサービス、さらに24時間体制での顧客対応などの仮想通貨関連のソリューションなどを提供する計画を立ち上げ、仮想通貨業界に大きな衝撃を与えました。
「フィデリティ・インパクト」と俗に呼ばれるこの衝撃を、ブライアン・ケリーは「素晴らしいニュースだ」と好意的に受け止め、「こうした大手が、カストディアンになることはとても大きな意味がある。ヘッジファンドから個人投資家まで幅広い層の投資家を呼び寄せるきっかけになるだろう」とコメントしています。
フィデリティの仮想通貨関連事業への参入は、ヘッジファンドや機関投資家が仮想通貨のマーケットに興味を示し、「このトレンドに乗り遅れるな」という意識を持つだろう、とブライアンは予想しており、業界全体に投資が流入する可能性を示唆しました。
残念ながら仮想通貨市場は2018年中は下降トレンドを脱することはできませんでしたが、ブライアン・ケリーに予想通りに投資が流入することになれば2019年の市場の展望は明るいものになるでしょう。
